今回は本書で言及されている配当再投資戦略について思ったことを書こうと思う。
結論を言うと自分はこの戦略は再現性が高いと思う。
そもそも投資家が企業の事業リスクを分割して引き受け、その見返りとして企業から配当を得る、という行為はそれこそ東インド会社から全く変わっていないことであり、これはバフェットの「時代遅れになるような原則は、原則ではない。」という名言を借りれば確かに原則に当てはまる。
そういえばQ先生も、その株が「気前よく配当をくれるかどうか」は重視している事を過去に繰り返し述べていた。仮にそれが成長株であってもだ。
当時の自分は「成長株なら無配でもいいじゃない」と思っていたが、Q先生が言いたいのはソコじゃないということが後で分かった。それは配当を出す企業は「まともな企業」の確率が高いという事だ。
もちろん無配株でも「まともな株」はある。事業が成長ステージで配当原資を事業に再投資した方が株主の利益となるという理由で無配としている株だ。
しかし無配株に中には単に全く儲かっておらず衰退期に入っている株や、コンプライアンスが働いてないクズ株も混ざっている。
無配株からそういう株をつまみ出していくには目利き力が必要だし、仮に出来ても残った「まともな株」は例外なくAmazonやgoogleのように株価が高い。
市場はそんなに甘くないので、このような株を買うと、まんま著者のいう「成長性の罠」にすっぽりハマりやすい。こういう株をバーゲン価格でお買い上げできるチャンスは、それこそリーマンショックのような時しかないだろう。
その点、企業が配当を出すという事は、経営者が株主還元する気がある「まともな企業」であると言うことの表れであって、Q先生はそこを見ていたんじゃないだろうか。
成長株であっても配当を出すことは、特に当時の中国企業のようにコンプライアンスが怪しい株への投資においては重要だったのだろう。
もっとも配当株でも急に大増配して株価を吊り上げ、ほどなく増資や株式交換とかいうケースもたまにあるが、そんな株には過去10年分も履歴を見れば引っかかることはまず無い。
そのため配当株の中から買う株を選んでいけばハズレを引く確率は低い。
そして四半期ごとに結果を求められる機関投資家などは配当再投資戦略のような気の長い戦略を取れない所も良い。
本戦略が市場の主要プレイヤーが実行できない戦略ならば、個人投資家にとっては市場を出し抜ける可能性がある数少ない戦略の一つであろうし、今後も相当な長期間にわたって有効に機能するのではないだろうか。
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